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国立大学を受験するには

出願パターンは試験日程の組み合わせ
 国公立大人試では試験日程の組合せ方によって,次のような4通りの出願ができる。

@前期+後期

A前期+公立大中期

B前期+公立大中期+後期

C公立大中期+後期


ただし,これらのうち@〜Bで,前期日程試験に合格し入学手続をした者は,後期日程,公立夫中期日程試験を受験しても合格できない。

したがって,前期日程試験を受験する場合は,その大学に入学する意志がなければならない。
第1志望は,前期日程試験の大学・学部に設定するのが基本である。

国公立大の2次試験の日程は以上のとおりであるが,従来から一部,前期日程試験のみ,あるいは後期日程試験のみで入試を実施する大学がある。いわゆる「分離分割方式」の例外措置の大学・学部で,募集人員枠の小さい教員養成学部の課程・専攻や実技試験を課す体育・芸術関係の学部が多い。

一方,平成18年から推薦入試やAO入試の導入・実施を前提に一般入試の「前期日程試験のみ」が認められ,新たにいくつかの学部で後期日程試験を廃止する大学が現れるようになった。

18年の筑波大と岡山大,19年の東北大・名古屋大・京都大・九州大などがそれで,とくに京拡大は,医(保健)を除く全学で後期日程を廃止した。

20年にはさらに東北大・名古屋大の複数学部のほか,東京大一理三,神戸大一医(医),九州大一芸術工などが後期日程を廃止する。

この結果,東北大は文一経済・理を除く7学部,名古屋大は全9学部が「前期日程試験のみ」に移行する。東京大の理三以外(5科類)の後期日程は一括募集となり,募集人員も19年の324人から100入に縮小する。逆に筑波大一医学部は,前期日程試験のみから後期日程試験を復活させる。

難間大で前期・後期日程試験を全学で実施するのは,北海道大・一橋大・夫阪大など数少なくなる。医学部(医学科)でも後期日程試験を廃止する大学が相次いでおり,一般入試の併願パターンは様変わりしそうである。

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